※この記事は2022年2月に書かれたものです。
目次
このブログを見てほしい方
- 初めて投資する方
- まだ証券口座を持っていない方
- 投資はしてみたいがそんなに資金が無いよーという方
この記事を書いている人
- kenkenといいます。1961年大阪生まれです。
- 2022年に38年間勤めた会社を定年退職しました。
- 定年を機にコツコツ貯めた130万円を使って投資を始めようと思い、ついでにそのことを発信しようとブログとTwitterを始めました。
- 定年で痛感したことはいかに自分の資産形成に関する考えが甘かったということです。
もっとしっかり投資して資産形成しておけばと後悔ばかり。もっと自分の周りに投資を助言してくれる人がいてくれたら…
若いあなたたちが定年を迎えるころはさらに厳しくなっていると思います。
そんなあなたたちの資産形成の一助になればという思いでこのブログを書いています。
結論から言えば
- 手持ちの現在の資金が少ないことを前提にして
- 20年以上の長期投資を考えて堅実に資金を増やしたい。毎月少しづつ積み立てていきたい。
そんな方は「SBI証券」か「楽天証券」 - 長期投資だが、株式投資も楽しみたい。全てお任せでなく自分の考えを投資に反映させたい。
配当金をもらってみたい。そんな方は「SBIネオモバイル証券」
なぜ、投資が必要なのか？
アメリカと日本の金融知識の格差
金融資産を現金や預金で保有している人の割合は 日本 52.5％、アメリカ 13.1％
株や投資信託で保有している割合は 日本 14.9％ アメリカ 48.0％です。
日本は金融資産のほとんどを現金で保有するのに対し、アメリカでは現金で保有せず、ほとんどの金融資産を投資に回します。
これは金や投資に対する考え方がアメリカと日本では全く違うからです。
日本では「金は汚いもの」「不労所得は卑しいもの」「株式投資は危険」という考えに対して、アメリカでは「金は遊ばせずに働かせて増やす」「株式投資で資産を増やす」と考えられているからです。
もうひとつの違いはアメリカと日本の株式市場の成長の差にあります。
日本はバブル崩壊で株式市場は壊滅的なダメージを負って以来、バブル前の株価をいまだ超えることができていません。
それがトラウマで「株式投資は危険なもの」という考え方があります。しかしアメリカの株式市場は1801年から現在まで右肩上がりで上昇しています。
例えば今から220年前にアメリカの株式市場に １ドルを投資していたら今現在はいくらになっていると思いますか？
100ドル？それとも1,000ドル？
「そんなの、200年前とは比較する物価が違うだろ！」
そういうあなた！もっともな意見です。
お金はお金のまま置いておくと物価が上がることでお金の価値は下がります。
今、アメリカは猛烈なインフレでお金の価値がどんどん下がっています。
一年前と比較して物価が7.5％上昇するということはお金の価値が7.5％下がるということなのです。
仮に100万円持っているとして物価が7.5％上昇するとその100万円の価値は92.5万円に目減りするのです。
それでも昔みたいに金利が７～８％もある時代ならお金の価値が目減りすることはありませんでした。
しかし、現在の大手都銀の金利は0.02％です。
100万円を１年間預けても利子は200円です。
でもインフレが２％とするとその100万円の価値は98万円になるのです。
だから、お金を目減りさせない対策が必要なのです。
アメリカ株と日本株 どちらに投資すべきか？
アメリカ株は資産形成におすすめ
世間一般的には 長期投資であればアメリカのS＆P５００という指数のETFに投資しておけば安心であると言われています。
いきなり、S＆P500？？？ ETF？？？何それ？？と思われた方、今から説明します。
S＆P500とはアメリカに上場している有名な企業５００社の株の株価指数です。
そしてS＆P500のETFというのはこの５００社の株をまとめて買えるセットパックみたいなものです。
アメリカの株は日本と違って１株単位で購入が可能です。
（日本株の単位については後述します）
ただ、５００社の株をすべて買おうとすると当然、それなりの金額が必要になるのですが、このお買い得パックならば、わずか１株５万円で買えます（2022年２月）。
つまりは50,000円でアメリカの主要な企業500社に投資できることになります。
この主要企業500社の中にはあなたも知っている AmazonやGoogleなどの巨人と呼ばれる企業も含まれるのです。
どうして長期投資ならS＆P500だと言われるのかといいますと、下記に示す長期チャートと呼ばれる株価の値動きにあります。
これは２００９年から現在までのS＆P500の株価の推移を表したものです。
小さな上下を繰り返しながらも、株価は右肩上がりなのが分かります。
このチャートの期間だけでもS＆P500の株価は１２年前の約4.5倍。
つまり、2009年12月に100万円のS＆P500を買っておけば、今では約450万になっているというわけです。
これってすごいですよね。
仮に銀行に預けていたなら100万3千円程度にしかなっていないんですよ。
アメリカの偉大な投資家 バフエットさんは遺言にこう書いています。
「私が死んだら、資産のほとんどをS＆P500に投資すること」と。
そんなアメリカ株で気になること
ただ、ここ最近アメリカは異常なインフレに見舞われており、今年は大きな利上げが懸念されているのです。
細かい説明は省きますが、利上げがあると株価は下落します。
また、アメリカの株価はかなり高値圏にありますので、ここから数年は停滞する可能性があります。
１０年以上の長期投資であればアメリカ株への投資がおすすめですが、ここ1～２年で考えると少し考えが必要だと思います。
日本株で配当金をもらう
次に日本株ですが、下記のチャートをご覧ください。
これは1970年から現在の日経平均株価の推移です。
見ての通り日本の株価は1990年のバブルのピークから2013年まで20年間も下がっており、これば日本では投資は危険なものというイメージにつながっています。
アベノミクスで株価は2013年から回復してきていますが、それでもバブルの株価を超えていません。
ただ、日本には優良企業も多くしっかり利益を上げているのです。
利益を上げている企業というのはその利益を株主へ配当金という形で還元します。
配当金を株価で割ったものを年間の配当利回りと言います。
年間の配当が１株当たり100円、株価が１株4,000円の場合100÷4000×100＝2.5％が年間利回りとなります。
ただ、実際には日本株は100株単位で買うので年間配当は100円×100株＝10,000円。
株の購入代金は4,000円×100株＝400,000円
けっこう資金が必要ですよね。
面白いのはこれら優秀で配当が高い企業でも暴落に巻きこまれて株価が大きく下がることがあります。
最近でいえば2年前のコロナショックです。
あの時はいっきに平均株価が40％ほど下落しました。
当然、その中にはコロナの影響を受けることのない優良企業もありました。
配当100円出す優良企業（株価4,000円）が暴落に巻き込まれて40％株価が下落。
株価が 2,400円になったとします。
でもこの企業はしっかり利益が出ているので配当はそのまま100円の場合、
配当利回りは
100円÷2,400円×100＝4.1％
すごいですよね。
この株を手放さないかぎり、毎年4.1％の利回りを得ることができます。
リスク分散は必要
ただ、日本株にはアメリカのS＆P500のようなお買い得パックがありません。
だからパックでなく個別株を購入するのですが、注意しなければならないのは資金を複数の銘柄に分けて投資することでこれを「分散投資」と言います。
ひとつの銘柄に集中投資しているとその企業に不祥事や不可抗力の事故が起きたときに自分の資産に大きなダメージを受けます。
例を挙げますと「東京電力」です。
「東京電力」は東日本大震災が起きる前は株価も2,000円程度で多くの投資家が老後の資産として持つような銘柄でした。
ところが震災後に株価は急落。
一時は120円まで下がり、今現在も350円程度にしか回復していません。
もし自分がこのような銘柄に老後の資金2,000万を投資していたら…
現在の資産は350万円しか残らないのです
次に企業の分け方について説明します。
単に複数の企業に分散するといってもdocomo、KDDI、ソフトバンクに分散というのは分散投資とは言えません。
docomo、KDDI、ソフトバンクもすべて携帯通信会社です。
これは極端な例ですが、投資というのは確かに儲けることを考えるのですが、それ以上に資金を減らさないことをいちばんに考える必要があります。
だから、投資する際は極力リスクを分散させるために複数の企業に分けて投資しなければなりません。
記憶にも新しいですが、菅さんが首相の時に携帯電話の通信料が高いということで携帯料金引き下げのニュースが流れました。
その時はこの3社すべての株価が下落したのです。
業種のことをセクターと言います。
分散投資とは企業を分けるとともにこのセクターも分散させる必要があります。
建設、食料品、化学、医薬品、商社など色々なセクターに分けて、さらにその中で複数の銘柄に分けて投資しておけば世界同時株安でも起こらない限りはしのげるはずです。
問題はリスク分散する資金
ここで問題になるのは資金ですよね。
分散投資するのならできれば30社。
少なくとも20社ぐらいの銘柄に分ける必要があります。
ひと株が2,500円とするとその銘柄を購入する費用は100株単位なので
2,500円 × 100株 ＝25万円
それが20社なら
25万円 × 20社 ＝500万円
30社なら
25万円 × 30社 ＝750万円
の投資資金が必要になります。
ここまで読んだアナタ、
そんな金ないしー！絶対ムリー！
はい、オワリー！
そう焦らずに聞いて下さい。
ここから本題に入ります。
日本株 少額投資なら SBIネオモバイル証券一択
なぜ、SBIネオモバイル証券が良いのか？
- ひと株から買える
- 株を売買するときの手数料がかからない
- Tポイントで株が買える
順番に説明していきます。
①一株から買える
日本株は単位株制度のために”100株”を一単位として売買されます。
例えば、日本の超優良企業”トヨタ自動車”ですが株価は”2,123円”（2022.2.24現在）なので、この株を購入する場合、2,123円×100株＝212,300円、約22万円もの資金が必要です。
これが”SBIネオモバイル証券”ならひと株から買えるので購入資金は2,123円で済みます。
つまり、通常なら数十万円でないと買えないような有名企業の株主にわずか数千円でなることが可能なのです。
②売買手数料が無料
通常、株は買う時も売る時も手数料がかかります。
証券会社によって異なりますが、”楽天証券”でこの”トヨタ自動車”の株を購入する場合”250円”の手数料が発生します。
ところが”SBIネオモバイル証券”なら月間の取引金額が”50万円以下”であれば月間の手数料は”220円”しかかかりません。
しかも”SBIネオモバイル証券”で取引があれば”Tポイント”が月間で”200ポイント”付与されますので実質の手数料はわずか”20円”ということになります。
当然、資金が少ない方は月間の取引金額が”50万円”を超えることはないと思いますので月間の手数料はわずか”20円”ということになります。
株を売買するとわかりますが、手数料はかなりかかるので、実質”20円”というのはかなりお得です。
③Tポイントで株が買える
これはオマケみたいなものです。
でも、何か買い物したときのTポイントで株を買えるのはうれしいものですよ。
SBIネオモバイル証券の口座を開こう
どうですか？
株式投資を勉強するのに少額で始められる”SBIネオモバイル証券”は最適ですよ。
”SBIネオモバイル証券”の口座は銀行口座とマイナンバーカードがあればスマホで開設できます。
所要時間は５分程度で審査は2日程度で開設できます。
下に”SBIネオモバイル証券”のリンクを貼っておきます。
さあ、あなたも少額株式投資を始めよう！
最後までご覧いただいてありがとうございました。